脱炭素とデジタル技術で
輝く未来へつなぐ
OUR SERVICE
GXコンサルティング
「脱炭素×デジタル」の
複合視点で
戦略の立案と遂行にコミット
- ・お客様が抱える脱炭素に関する経営課題を明らかにし、実効性の高い戦略をご提案
- ・持続可能な業務の導入から運用管理まで、お客様と伴走しながら取り組みをご支援
- ・設定した目標に対して削減するアクションをご支援
CO2排出量算定サービス
排出量の「見える化」で
未来の不確実性を
持続可能性に転換
- ・スコープ1, 2, 3のCO2排出量算定 (GHGプロトコル準拠)
- ・削減したCO2も適切に算定
- ・CDPなど環境格付け機関や統合報告書向け資料作成
カーボン・クレジット
創出、削減支援
CO2クレジットを活用し、
「持続可能な世界」と「企業価値成長」を
戦略的かつ公正な取引でコネクト
- ・収益性向上と気候変動リスク軽減ために、必要に応じたカーボン・クレジット戦略をご提案
- ・透明性が高いプロセスで認証されたクレジットを取扱い、サステナブル経営をご支援
COLUMN
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拡大する「蓄エネルギー」の現在地と未来の姿
電気や熱といったエネルギーを効率よく保存する「蓄エネルギー」に関する研究・開発が世界中で進められています。太陽光や地熱など再生可能エネルギーによって生み出した電力を効率よく保存して安定供給につなげるためには、バッテリーなどの蓄電池に加え、蓄熱発電など様々な技術を組み合わせ、最適で効率的な仕組みを作り出すことが大切です。今回は、今世界が注目している蓄電、蓄熱のテクノロジーについて、国内外の最新の動向をまじえてご紹介します。
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【国際】ケニアにおける脱炭素の取り組みをご紹介
日本は2050年のカーボンニュートラル実現という目標に向けて様々な取り組みを推進していますが、世界的な気候問題を解決するためには、脱炭素に前向きに取り組む海外の国と協力することも大切です。日本から約1万km離れたケニアで今、サステナビリティ向上の動きが急速に広がっています。通貨安や非産油国であることなど、背景にある経済状況には私たちの国との共通点を見出すこともできます。今回は、民間セクターを含め脱炭素の試みが活発化しているケニアの動向をご紹介します。
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東証が求める「持続的成長」とは?企業の取り組み事例をご紹介
東京証券取引所が「資本コストを意識した経営」を呼び掛けてから、1年余りが経ちました。企業側で取り組みが進められる中、持続性と収益力は相互に高め合うことができるという認識がいっそう広がりつつあります。サプライチェーン全体で積極的なCO2排出削減サポートに乗り出すなど、PBR(株価純資本倍率)改善への取り組みがサステナビリティの向上と密接にいかにつながっているかを示す日本国内の事例を3つご紹介します。
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脱炭素化について
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